海外ビジネスを成功に導くために活用したい海外調査が可能なネットリサーチ会社16選
アドミンアドミン
2023年、コロナ禍と紛争による世界経済の混乱が回復に向かうなか、海外ビジネスはサプライチェーンの再構築やSDGsを見据えた変革の必要性に迫られています。
海外展開を行う企業にとっては、変化した海外ビジネスと消費者動向を改めて把握することが喫緊の課題として浮上するとともに、これを新たなビジネスチャンスと捉えて海外進出を図る企業にとっても戦略を立てるための情報収集は不可欠です。
海外調査の依頼先は、国内の市場調査会社に加え日本に拠点を持つ外資系の調査会社も選択肢に入ります。
この記事では、国内企業と外資系企業を分けて海外調査を依頼できるマーケティングリサーチ企業を紹介します。
国内のマーケティングリサーチ企業
国内のマーケティングリサーチ企業が海外を対象にインターネットリサーチを実施する場合、海外でアンケートパネルを組織する現地の企業と提携してサンプルを収集しています。
その際の翻訳作業や回収サンプルのクリーニングなどの工程管理を行う体制の充実度が海外調査の品質に影響することになります。
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QiQUMOコンテンツ 
クロス・マーケティング
2012年の中国現地法人の設立を皮切りに、マーケティングリサーチのグローバル展開を積極的に進めてきた国内マーケティングリサーチ大手企業です。
現在では、欧米先進国のほか東南アジア、BRICs、オセアニアの10カ国に20拠点を設け、海外パートナー企業とのネットワークにより世界85カ国以上でリサーチを可能としています。
国内に20名体制のグローバル部門を設け、言葉の壁を超えた高品質なリサーチを実現できることが大手リサーチ企業としての強みです。
セルフ型アンケートツールGlobal QiQUMOでは、Cint社、Lucid社の海外パネルネットワークと提携し21カ国を対象としたネットリサーチを可能としています。
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インテージ
ESOMAR（エソマ）※加盟企業のなかでアジアトップの売上を誇る国内マーケティングリサーチの老舗企業です。
海外9カ国に自社拠点を持つほか、40カ国以上のパートナー企業とネットワークを構築しグローバルなリサーチに対応、年間400本の海外調査の実績があり、現地マーケットと生活者の実態把握をワンストップでサポートする体制が整っています。
海外マーケットの市場規模、流通環境、競合企業の動向、生活者の実態把握など、海外進出を図る国内企業を強力にバックアップします。
※ESOMAR（European Society for Opinion and Marketing Research：世界規模のマーケティングリサーチ業界団体）
マクロミル
ネットリサーチでリサーチ業界を牽引してきたマーケティングリサーチ国内大手企業です。早くから韓国、中国に現地法人を設立、現在では、欧州、東南アジア、南米、米国に現地拠点を設けグローバルなマーケティングリサーチに対応しています。
Macromill China Insight,Inc、マクロミル・サウスイーストアジア、マクロミルエムブレインの海外の傘下法人をベースに、海外市場参入戦略、プロダクト戦略、企業ブランド戦略を中心に国内企業の海外ビジネスをハンズオンでサポートしています。
グローバルで90カ国以上、1.1億人のパネルネットワークを構築しており、複数国を対象とした受容性調査やグローバルなターゲティングが可能です。
GMOリサーチ
国内3,037万人のアンケートパネルネットワークを有し、他の市場調査会社にもパネルを提供する国内ネットリサーチの大手です。海外売上が3割弱を占めるなど、グローバルなマーケティングリサーチのネットワークを構築しています。
海外調査ではアジア・オセアニア16カ国、5,506万人のパネルネットワーク「ASIA Cloud Panel」を構築するほか、欧州・北米・南米・アフリカを合わせると、世界53カ国、7,209万人を対象にオンラインリサーチを実施することが可能です。
日経リサーチ
40年以上にわたり国内・海外のマーケティング情報を提供してきた日経グループの市場調査会社です。
海外調査は65カ国、20言語での調査実績を持ち、オンライン・オフラインどちらの調査にも対応できます。
電通マクロミルインサイト
電通のリサーチ子会社である電通リサーチとマクロミルの合弁会社として設立されたマーケティングリサーチ会社です。
海外を対象とするインターネットリサーチでは、100カ国1億1,000万人のパネルを活用可能なほか、現地パートナー企業との提携によりリサーチの品質を担保できる体制を整えています。
また、独自に現地在住の日本人ネットワークを構築し世界60カ国以上から現地の情報を入手可能です。
日本インフォメーション
1969年創業と国内マーケティングリサーチ業界のなかでは長い歴史を持つ企業です。インターネットリサーチを含むフルラインのマーケティングリサーチサービスを提供しており、高度な専門性を持つリサーチャーがワンストップでリサーチ全般のコンサルティングと実査を行っています。
海外リサーチ会社との提携により50カ国のインターネットリサーチを実施できるほか、訪問調査、会場テスト、ホームユーステストなどのリアルリサーチを海外でも国内と同様に実施できます。
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イード
日産自動車によって設立された戦略子会社を母体とし、メディア企業、EC企業との協業などにより事業領域を拡大、現在ではメディア、リサーチ、メディアコマースの3つの分野で事業を展開しています。
リサーチ事業では、世界2,000万人の提携・協力パネルを対象にサンプルサプライ方式でインターネットリサーチを行うことが可能です。
ストラテジック・デシジョン・イニシアチブ
主に新興国市場を対象とする海外市場調査、海外マーケティング支援、海外コンサルティングを手掛け、消費者と産業分野それぞれを対象に調査を実施することができます。
産業調査では競合・協業候補、市場実態、流通チャネル、外資規制、信用調査など海外進出を検討する際に必要な情報を提供するほか、消費者調査では世界35カ国を対象にインターネットリサーチを実施可能なほか、従来のリサーチ手法で海外調査を行うことが可能です。
ネオマーケティング
自社のアンケートパネルサイト「iReserach」を開設し、国内向けには2,700万人のモニターを対象にネットリサーチを提供しています。PRやカスタマーサクセスサポートなども手掛けており、リサーチ以外の業務分野でもサービスを提供できる強みがあります。
海外調査は提携パネルを活用し、52カ国を対象としてネットリサーチを実施することが可能です。
ビザスク
ビジネス分野の実名登録アドバイザーを募り、スポットコンサルサービスを提供するナレッジプラットフォームを運営する企業です。国内では16万人、海外では40万人超をアドバイザーとしてサポートが受けられるほか、インタビューやオンラインアンケートの対象としてスクリーニングすることができます。
米国で同じ事業を手掛けるColman社を傘下に入れたことで、世界190カ国の登録者からの一次情報をワンストップで入手することが可能です。
外資系のマーケティングリサーチ企業
グローバルに事業を展開する外資系マーケティングリサーチの大手企業は、多数の国にわたるアンケートパネルを組織しており、日本の調査会社も含め相互に乗り入れる形でアンケートパネルを提供しています。
大手の外資系調査会社の多くは日本にも拠点を設けてリサーチサービスを提供しています。
Cint（Cint Japan）
スウェーデンのストックホルムを本拠地とし、グローバルにデジタルインサイト収集を展開するネットリサーチ企業です。130カ国2億9,000万人超のアンケートパネルにアクセスできるネットワークを構築し、世界各国のマーケティングリサーチ企業にもパネルネットワークを提供しています。
日本向けのサービス体制としてはCint Japan株式会社が渋谷区に置かれるほか、セルフ型マーケティングリサーチツール「Access Pro by Cint」を提供しています。
Ipsos（イプソス）
フランス・パリに本社を構え、世界90カ国でマーケティングリサーチサービスを提供する企業です。ESOMARによる2022年Global Top-50 Insight Companiesのランキングでは世界7位に入っています。
日本国内では東京・大阪に4カ所の拠点、200名のサービス提供体制を持ち、アンケートパネルを活用するインターネットリサーチのほか、マーケティングリサーチの幅広い分野への対応力を有しています。
Dynata（Dynata Japan LLC）
アメリカ・テキサス州に本社を置き、世界7,000万人以上のモニターから収集するインサイトをアジア太平洋地域のマーケティングリサーチ企業、広告代理店、コンサルティング会社、法人顧客などに提供しています。
国内拠点としてDynata Japan LLCが設立されています。
GfK（ジーエフケー・マーケティングサービス・ジャパン）
ドイツ・ニュルンベルクでの創業から80年以上の歴史を持つマーケティングリサーチの多国籍企業です。世界50カ国に8,000名の従業員を有し、15カ国、2億人以上の消費者パネルを対象にインターネットリサーチを実施することができます。
日本法人は1979年設立と、早くからマーケティングリサーチのサービスを提供しています。
Syno international（Syno Japan）
2014年にリトアニアで設立されたネットリサーチのスタートアップ企業です。Syno JapanはSyno Internationalの最初の海外拠点として開設され、韓国、シンガポールの現地法人やベトナムに開発拠点を置くなどグローバルな海外展開を積極的に進めています。
150カ国、1億人以上のアンケートパネルを利用できるプラットフォームは、中小企業庁の2022年度JAPANブランド支援パートナーに認定され、海外進出を図る中小企業を支援しています。
まとめ
海外調査は言語の問題をはじめとし、文化・習慣、社会階層、法規制など、国内で行う調査とは様相が異なります。海外調査の実績とノウハウを持つ調査会社に依頼することが調査を成功させる近道です。
海外調査を実施する際の注意点いついては、以下の記事で紹介していますのでご参考になさってください。
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