低コストで効率的！ネットリサーチの魅力と活用方法を徹底解説

時代の変化と共に、調査方法も進化しています。ネットリサーチは従来の調査方法に比べ、低コストかつ大量のデータを短期間で収集し、意思決定のサポートに活用することが可能です。それに加えて、直感的な操作でアンケート画面を作成できる場合も多く、手間を省きつつも有効的な調査を実施できます。

本記事では、ネットリサーチを考えているマーケティング担当者や経営陣に向けて、ネットリサーチの基本的な方法や注意点、活用事例などを解説します。

ネットリサーチとは？

ネットリサーチは、Web上でアンケートに答えてもらう調査手法です。

従来の調査手法に比べて手間とコストを抑えられるため、インターネットの普及に伴い、市場調査や商品企画、マーケティングなどで幅広く活用されています。

調査対象者の選び方には、自社顧客リストから選出する方法と、リサーチ会社のモニターからスクリーニングする方法があります。

【基本4ステップ】ネットリサーチの方法

ネットリサーチの基本的な流れは、以下の4ステップです。

1.調査企画・設計

調査企画・設計は、調査結果を明確にするための重要な段階です。「調査の対象者をどのように設定するか」「質問項目をどのように設けるか」などを検討します。

仮説の構築も欠かせず、例えば商品Aと商品Bの同時購入率が高い場合には、店舗内に配置すると売上が伸びるといった仮説を立てます。調査対象者の条件設定や標本サイズの検討も重要です。

2.調査資料の作成

調査設計書や調査票の作成に移ります。

調査設計書は、調査方法や標本、スケジュール、分析方法などをまとめたものです。調査を実際に進める際の指針となります。調査設計書の完成後、実際の調査に使用するための調査票を作成します。

調査票の設問は、質問文や回答形式、選択肢を慎重に考慮しながら設計します。調査票の設問は回答者が答えやすいように配慮し、誰にとっても同じ解釈が得られるように難しい言葉は避けましょう。

調査票をエクセルで作成すると、アンケートシステムへの反映が効率よく行えます。

3.調査の実施・集計・データチェック

調査票の作成が完了したら、次は調査の実施と回答データの集計が行われます。このプロセスは「実査」と呼ばれ、マーケティングリサーチにおいて頻繁に使用される言葉です。おもな集計手法には、単純集計とクロス集計の2つが用いられます。

単純集計は、1つ1つの質問ごとに、その質問に対してどれだけの人が回答したか（n数）や回答者の割合（％）などを求める方法です。アンケートデータ全体の傾向を把握でき、集計結果は単純集計表（GT表）でまとめられます。

一方、クロス集計は、単純集計で得られた値を性別や年齢、地域などの他の質問と組み合わせて、より深くデータを掘り下げる手法です。単純集計で全体の傾向を把握したあとに用いられ、より細かな分析が可能となります。

その他にも、調査会社によっては自由集計や変数加工などをオプションとして追加できます。さまざまな集計手法を組み合わせることで、調査の結果をより詳細かつ有益な情報に変換し、意思決定や戦略策定に役立つでしょう。

集計・データチェックの段階では、データの信頼性と正確性を確保するために入力ミスや欠損値などのチェックも重要です。

単純集計は各質問にどれくらいの人が答えたのかや、その質問に答えた人たちの回答比率・平均値、各選択肢の内訳などを集計する手法です。基本的なアンケートの集計方法で、Grand Totalの頭文字を取って「GT集計」とも呼ばれます。

単純集計のカンタン語句解説

クロス集計はカテゴリーデータを2つ以上かけ合わせて集計することクロス集計はアンケート調査の集計方法のひとつであり、1つの質問項目に対する集計結果を、男女別、年代別など、他の質問項目の選択肢ごとに分けて集計することを指します。

クロス集計のカンタン語句解説

4.分析・レポート作成

集計が終了したあとは、得られた結果を分析し、レポートを作成します。

分析方法は、クラスター分析や主成分分析、決定木分析など複数存在します。調査の内容や活用方法に応じて、適切なものを選びましょう。

レポート作成において重要なのは、単に集計結果を示すだけでなく、調査前に立てた仮説との比較を行うことです。

仮説が正しかった場合は、課題解決に向けて迅速に行動できますが、仮説が間違っていた場合は、戦略を見直す必要があります。

＜主な分析方法＞

分析方法	解説	主な活用シーン
クラスター分析	同種類あるいは類似性があるものをグループに分けて分析する手法です。「階層クラスター分析」と「非階層クラスター分析」の2つに大別されます。	・ペルソナ分析・地域ごとの分析・商品・サービスの構成やポジショニングの分析
主成分分析	多次元のデータをより少ない合成変数（主成分）に縮約する手法です。データの特徴や構造をわかりやすく把握できます。	・商品・サービスのイメージやユーザーの嗜好性の分析・競合とのポジショニング比較・新商品・サービスの開発
決定木分析	重要な説明変数（原因となる変数）を特定し、それを樹形図に整理する手法です。ディシジョンツリーとも言われます。	・商品・サービスのターゲット像や強み、ロイヤリティに影響している要素の把握
時系列分析	時間の経過に伴う変化を解析する手法です。定期的なデータ収集を通して、変化の推移を把握します。	・顧客満足度やロイヤリティの変化測定・季節要因や環境要因の特定・将来の売上や販売数などの予測
アソシエーション分析	データから関係性やパターンを見つけ出す手法です。	・顧客の購買行動の分析・商品の配置の見直し・アップセルやクロスセルの提案

ネットリサーチの特徴

ネットリサーチのおもな特徴は以下の2つです。

短期間かつ低コストで調査可能

ネットリサーチでは、アンケート実施からデータ取得までの時間やコストを削減できます。

従来の調査のように、用紙の印刷や配布、回収といった手間が発生しません。

また、ネットリサーチを運営する会社は、一般的に調査専用のパネルを保有しており、回答者を自力で集める手間も省けます。

以前は、予算の制約で調査を実施できなかった企業も少なくありませんでしたが、ネットリサーチの導入によって低コストで効果的な調査が可能となり、利用する企業が増えています。

大規模な調査にも対応できる

利用するネットリサーチ会社によっては数百万人規模のパネルを保有しており、100人や1,000人、10,000人といった小規模から大規模のデータを簡単に集められます。

「総務省｜令和4年版 情報通信白書｜総論総論」によると、2021年のインターネット利用率（個人）は82.9％となっており、年代ごとのバイアスも生じにくくなってきています。

ネットリサーチの注意点

ネットリサーチは幅広い調査に適しており、大変便利ですが、手軽だからこその注意点もあります。

対象者はインターネット利用者に限られる

ネットリサーチは、対象者がインターネットを利用している人に限られます。

インターネットの普及に伴い、バイアスが生じにくくなってきているものの、特に子供や高齢層など、インターネットの使用頻度が低い世代では回答数が集まりにくい傾向があります。

このような場合は、ネットリサーチと併用して、従来の直接訪問調査や電話調査などの調査を検討する必要があるでしょう。

また、属性を限定すると、回答者数が限られる可能性があります。ネットサービス会社によっては登録モニターが少ない場合もありますので、事前に対象者の属性や登録者の状況を確認するのがおすすめです。

マルチデバイスに配慮する

「総務省｜令和4年版 情報通信白書｜総論総論」によると、2021年の各端末の保有率はスマートフォンが88.6％、パソコンは69.8％、タブレットは39.4％となっています。

アンケートの回答に関しても、多くの人がスマートフォンを使用しています。

アンケートを作成する際にスマートフォンでの回答しやすさを考慮すると、回答者のストレスを軽減し、回答数の不足や選択肢の見落としを防ぐことが可能です。

特に、スマートフォンはパソコンと比べて1画面に表示できる情報が少ないため、回答にスクロールが必要になる場合や、大きなマトリクス形式の質問が回答負荷を増やす場合があります。

調査の品質が落ちる可能性がある

ネットリサーチの匿名性により、回答者が事実と異なる属性や内容で回答するリスクがあります。

回答の質を保つためには、対象者の条件を限定するスクリーニング調査を行うのがおすすめです。ネットリサーチ会社によっては、本人確認や不正回答の排除などを行う仕組みが用意されている場合もあります。

これらの対策を講じると、より信頼性の高い調査結果の取得につながります。

ネットリサーチの活用事例

ネットリサーチでは、大量のデータを収集できます。特に、定量的な情報を得たい場合に向いており、以下のような活用事例があります。

例1.顧客満足度調査

顧客満足度調査では、「購入された商品」や「利用されたサービス」に対して、顧客の評価を収集します。回答結果から、現在のお客様の満足度を把握し、改善点や課題を洗い出すことが可能です。

得られたデータは、特定のサービス利用者の満足度や、お店の接客の実態を把握するために活用されます。また、プレゼンや企画書のデータの裏付けとして、活用される場合もあります。

例2.従業員満足度調査

従業員満足度調査は、従業員の実態を把握し、働き方の課題の発見につながります。調査によって得られた課題を改善することで、従業員のモチベーション向上や会社の成長につながるでしょう。また、経営陣に見えていない、人間関係や会社への不満の把握にも役立ちます。

従業員満足度調査をネットで行うと、従業員の時間の束縛や負担を軽減することが可能です。

例3.消費者の意識調査

消費者の意識調査は、商品やサービスに対する消費者の「関心度」や「購入意思」を、仮説にもとづいて検証する調査です。

消費者が求めているデザインや機能を調査して、商品開発の参考や自社ブランドのイメージ・認知度の把握に利用されます。

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使いやすいドラッグ＆ドロップ機能を備えており、初心者の方でも簡単にアンケート画面の作成が可能です。回答データもエクセル形式で出力できます

また、クロス・マーケティングが厳選した信頼性の高いパネルにも配信でき、もちろん自社会員や従業員などの保有リストへの配信も可能です。さらに、最大21か国のパネルにも配信可能で、海外調査もスピーディに実施できます。

事前抽出アンケート機能を利用すれば、本調査の対象条件に合う人を事前に絞り込めるため、より効果的な調査の実施が可能です。

料金体系は、設問数と回収数に応じたシンプルな課金方式となっています（料金＝設問数x回収数x11円）。

＜比較表＞

	モニター数	料金	納品までのスピード
QiQUMO	約541万人	設問数×回答人数×11円（10円＋消費税） 基本使用料、ダッシュボード利用料等はかかりません。	最短即日
A社	約300万人	11,000円〜	最短即日
B社	約1,600万人	50,000円／年（税別）〜	約3～5営業日

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ネットリサーチの基本的な流れを理解し、適切なアクションにつなげることで、迅速かつ正確なデータを手に入れられます。マーケティング課題や目的に応じて、ネットリサーチを柔軟に活用し、意思決定の根拠を強化しましょう。

これからもネットリサーチ市場は拡大していくと考えられます。競争の激しい市場で差別化を図るためには、その波に乗り、データに裏付けられた戦略を立てることが重要です。情報をうまく活用して、成功につなげていきましょう。

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