目的別ウェブアンケートの作り方 どのセルフ型アンケートツールを選ぶべきか
調査会社に頼らずにアンケート調査を自分で実施できるセルフ型アンケートツールが普及してきたことで、従来に比べて手軽にウェブアンケートを行えるようになりました。
自社の顧客にアンケートを配信して商品やサービスに対する評価を聞いたり、社内でちょっとした決め事をする際にアンケートを取ってみるなど、セルフ型アンケートツールはさまざまな活用の仕方が考えられます。
各社から提供されるセルフ型アンケートツールには、無料で使えるものや登録パネルから回答を集められるものなどさまざまなものがありますが、選ぶ基準となるのは「誰を調査対象とするのか」ということです。ウェブアンケートの作り方をこの点を踏まえて解説します。
ウェブアンケートが成立する要件とは
ウェブアンケートはURLやバーコードなどからアンケートフォームに誘導することができれば回答してもらうことができます。しかし、WebサイトやSNSからアンケート調査の回答を集めようとしても、限られた期間に必要な量のサンプルが自動的に集まる保証はありません。
そもそもアンケート調査が成立するためには「誰の」考えや意見、事実を知りたいのかという前提があり、それに対する回答が得られるかどうかという観点から2つのケースに分けて考える必要があります。
ひとつは顧客リストや自社の社員、イベントへの来場者など、アンケートフォームへ誘導することが可能な調査対象である場合です。この場合は調査への協力を依頼し、アンケートフォームへ誘導する仕組みを自ら作る必要があります。
もうひとつは、F1層の意識を知りたい、Z世代の行動パターンを知りたいなど、不特定多数からサンプルを集める必要があるケースです。この場合は、条件にあう回答者から多数のサンプルを集める必要があり、調査パネルからサンプルを収集できるセルフ型アンケートツールを利用することが現実的です。
クローズドな範囲でのアンケート調査
顧客アンケートや社員アンケートのような調査対象となる集団のリストがある場合や対象を集めることができるケースでは、調査対象とする相手にメールやSNSなどを通じてアンケート調査への協力を依頼することになります。
アンケート調査を実効性のあるものにするために必要なことは、いかに回答数を高めることができるかということです。
社内アンケートであれば、関心の高い調査テーマの場合には多くの回答を得られる可能性が高く、場合によっては回答を義務化するケースも考えられます。
顧客アンケートであれば、顧客とのタッチポイントに応じて協力を得られる可能性は変化しますが、商品やサービスの提供直後は比較的協力が得られやすいタイミングであるといえます。
クローズドな範囲で行うアンケート調査としては以下のような調査の種類が当てはまります。
- 顧客満足度調査
- 従業員満足度調査
- イベント参加者向けアンケート調査
- 登録会員向け調査
など
利用しやすいセルフ型アンケートツール
このような種類のアンケート調査には、作成したアンケートフォームを調査対象者にわかりやすい方法で配信できるセルフ型アンケートツールが適しています。
kintone
グループウェア製品を手掛けるサイボウズ社のクラウドサービス「kintone」はアンケート調査を実施することができます。kintoneそのものが社内業務システムを構築するクラウドサービスであることから、kintoneで作成したアンケートフォームを社内アカウントに公開することが可能なほか、アンケートフォームのURLをWeb上に公開するといった利用方法もあります。
アンケートフォームへの回答や集計結果の閲覧に対してアクセス権の設定が可能であり、一部の社員に向けてアンケートを行ったり、集計結果の閲覧ページへのアクセスを管理者のみに設定したりと、社内業務システムならではの使い方があります。
モバイルウエブ
NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューションが提供するWebマーケティングツール「モバイルウェブ」には各種フォーム作成機能があり、そのなかにWebアンケート作成機能があります。
調査対象者のメールアドレスのリストがある場合はメール配信によってアンケート調査の依頼ができるほか、SMS発信機能があり電話番号から調査したい対象に向けてアンケート調査への協力を依頼することができます。
電話番号は顧客情報として登録されることがほとんどなので、より広い範囲へのアンケート調査ができると考えられます。購入顧客や問い合わせのあったユーザーにタイムリーなタイミングで調査を行うことが可能です。
Googleフォーム
手軽さという点では「Googleフォーム」を活用したアンケートが最も間口が広いセルフ型アンケートツールといえます。Googleアカウントさえあればアンケートフォームの作成が可能です。アンケートフォームのURLリンクをメール、Facebook、Twitterに直接配信することができます。
不特定多数のサンプルをある程度の規模で集めたい場合
ここまで述べたような自社で直接サンプルを集めることができる調査の種類以外に、ターゲット層から商品コンセプトに対する評価を得たい、特定の消費者層の意識を調べたいといった調査ニーズも存在します。
その際に課題となるのが、調査したい属性を含む不特定多数のサンプルをある程度の規模で集められるかどうかということです。
このような種類の調査の場合、調査目的に合った回答者属性のサンプルを収集することと、調査の企画や分析も含めて調査会社に依頼するのが一般的であり、アンケート調査の実施運営全体を調査会社に任せることで、高品質な調査結果を得ることができます。
それに対し、自分で回答者を集めなければならないセルフ型アンケートツールはこの種の調査には不向きですが、登録パネルからサンプルを集めることができるセルフ型アンケートツールを活用することで、回答者を集められなくてアンケート調査が実施できないといった問題が解消されます。
登録パネルからサンプルを集めることができるセルフ型アンケートツールは、主に自社で登録パネルを保有する調査会社が提供しています。質問数と回収サンプルに応じた料金体系となっており、調査全体を調査会社に依頼する場合と比べると、破格の料金でアンケート調査を実施できます。
不特定多数のサンプルを収集することが必要なアンケート調査としては、以下のような調査が挙げられます。
- 消費者意識調査
- ブランド・商品・広告認知調査
- デザインやUIのA/Bテスト
- コンセプトテスト
- 住民アンケート
など
利用しやすいセルフ型アンケートツール
登録パネルからサンプルを収集するセルフ型アンケートツールは、サービス提供サイトにアカウントを登録し、クラウドサービス上でアンケートフォームの作成と配信を行います。
QiQUMO
リサーチ業界大手のクロス・マーケティングが提供するセルフ型アンケートツールです。「設問数 ✕ 回答人数 ✕ 11円」というシンプルな料金選定で、10問500サンプルまでであれば無料で利用できるキャンペーンが実施されています。
「性別」「年齢」「未既婚」など7つの属性情報別に配信指定ができるほか、「週1回以上コーヒーを飲む人」といった特定の条件に該当するサンプルを収集するための事前抽出アンケートを行い、抽出された対象パネルに対して本調査を実施することも可能です。
さらに細かく対象者を絞ってアンケートを実施したい場合には便利な機能があります。これは、まず「事前抽出アンケート」で超低価格で対象者を絞り込み(例えば、週に3回以上コンビニで買い物する人、特定の地域に旅行に行ったことがある人など)、そこで抽出された対象者のリストに対して本調査アンケートを送信するサービスです。
また、他社にない特徴としては、海外21カ国の調査パネルに対してアンケートを行うこともできることが挙げられます。
Questant
ネット調査を中心に手掛けるマクロミルが提供するセルフ型アンケートツールです。10問までのアンケートフォーム作成は無料で使うことができますが、登録パネルからサンプルを集める場合はオプションの有料プランに加入する必要があります。
アンケートのテンプレートが70以上、質問項目のデータベースが100以上用意されており、アンケート初心者でも見本を参考にしながらアンケートを作成することが可能です。
Surveroid
マーケティングリサーチのプラットフォームを提供するマーケティングアプリケーションズのセルフ型アンケートツールです。アンケート回収までの期間の平均が48時間であるなど、スピーディーな調査実施を謳っています。また、必要なサンプル数を回収できる可能性を3段階に分けて事前に告知するなど、調査設計を柔軟に調整することが可能です。
5問100サンプルで10,000円から利用できるので、セルフ型アンケートツールを試してみたい方にもおすすめできます。
セルフ型アンケートツールを活用する場合の注意点
セルフ型アンケートツールを使ったウェブアンケートは、アンケートフォームの作成が簡単であることに焦点が当てられがちですが、実効性のある調査を実施するためには、適切な調査対象にアンケートを配信し、調査対象から協力的な形で回答を得ることが求められます。
また、調査パネルを対象とするウェブアンケートでは、回答者の質や偏りにも注意することが必要です。
アンケートへの内容を理解してもらう
アンケート調査は回答者からの協力が得られて、調査実施者と調査対象とのやりとりが成立します。一般的なアンケート調査では回答者が調査に協力する義務はなく、時間と労力を割いて回答してくれる調査対象への配慮を行うことが回収率を高めることにつながります。
調査への協力を依頼するタイミングや質問量など、回答者の負担を少なくする工夫と回答へのインセンティブを含めた調査全体の設計に気を配ることが重要です。
調査パネルが調査対象の条件に合っていることを確認する
ウェブアンケートで問題となるのは調査対象の代表性です。調査会社に登録する調査パネルは、消費者・生活者の全体からすると偏りがあることが指摘されており、調査パネルからサンプルを集める場合には、この点に注意する必要があります。
各社のセルフ型ウェブアンケートツールのメニューで紹介したような、属性別の配信や事前抽出を行った上で調査を行うことが、実効性のあるアンケート調査を行うための条件といえます。
効果的なウェブアンケートを実施するために
アンケート調査の本質は、答えを「聞きくべき対象」から「本当のこと」を答えてもらうことに尽きます。これを実現するためには調査対象に対する配慮と綿密な調査設計が求められます。
セルフ型アンケートツールを利用することで調査コストを大幅に下げることが可能になります。自社のアンケート調査に必要な要件を整理し、適切なセルフ型アンケートツールを選択してください。