人事・総務が行う社内アンケート｜従業員満足度調査（ES調査）の実施方法と効果

2024年6月20日 2024年6月15日

アドミンアドミン

社内アンケートは人事部門や総務部門が中心となって行われることが一般的であり、それぞれの目的に応じて行われるアンケート調査やサーベイにはさまざまな種類があります。

ほとんどの組織で従来から行われてきたのが従業員満足度調査ですが、生産性向上や離職率の低下といった目的以外にも、さまざまな目的と機能を果たす手段としてアンケート調査が用いられるようになっています。

人事部門や総務部門が実施する社内を対象とした、さまざまアンケートについて解説します。人事・総務向け社内アンケートの解説、第一弾は従業員満足度調査。

従業員満足度調査

従業員満足度調査の「満足度」とは、会社の制度や労働環境、職場内での人間関係など、個々の従業員が仕事をする上での枠組みとして会社から提供されているものに対する評価のことです。それらの要素に対する満足度をアンケートにより定量化し、課題や問題点を把握することが従業員満足度調査の目的です。

従業員満足度調査は、ES調査とも呼ばれます。ESはEmployee Satisfactionの略称で、Employee＝従業員、Satisfaction＝満足を意味します。

従業員満足度調査の目的は、働きがいやモチベーションといった内的な思考・感情を、定量的に把握すること。実施の結果を利用し、組織の心理的安全性の向上や、パフォーマンスの改善などを目指します。

従業員満足度調査（ES調査）を実施することで、自組織の課題を発見・特定することが可能です。仕事内容や働く仲間、福利厚生や職場環境などについて、満足している点や不満を抱えているポイント、過不足を洗い出すことにつながります。

日常の業務や定期的な人事考課、1on1やメンタリングなどの面談を通じて把握できる情報は、面談者と被面談者の関係性によって、本音と建前のバランスを見誤ることがあります。またその内容が、上司や経営層に正しくインプットされ、組織運営に活かされるには課題があるもの。

そこで、従業員満足度調査（ES調査）を実施し、会社・組織に対する従業員の満足度を定量的かつ本音を見える化することで、組織が抱える問題の発見や課題の解決へのヒントを得ることができます。

従業員満足度調査のアンケートを作成するにあたり、仕事に対する満足度を左右する要因には2つの種類があることを知っておく必要があります。

ハーズバーグの2要因論といわれるもので、仕事に対する積極的な態度を引き出すことができる動機づけ要因と、仕事上の不満を解消することにはつながるが仕事への積極性にはつながらない衛生要因に分けられるという理論的な枠組みです。

動機づけ要因（仕事に対する積極的な態度を引き出す）	衛生要因（不満は解消されるが、仕事への動機づけにはならない）
①仕事そのもの ②達成感 ③承認 ④仕事への責任 ⑤昇進など	①会社の理念・方針・価値観 ②上司の監督 ③報酬 ④人間関係 ⑤職場環境など

ハーズバーグの二要因論（動機づけ理論）

従業員満足度調査のアンケート票を設計する際には、これらのことを意識した調査項目を作成し、組織に存在する問題や課題を分析することが必要です。

従業員満足度調査は、年次といった頻度で定期的に行う場合のほか、組織構成や会社制度の変更があった場合など、必要に応じて実施されることが一般的です。

一般的な従業員満足度調査の調査項目を紹介します。匿名性を高める目的で、回答者が特定されない配慮も検討すると、回答の信ぴょう性が高まります。

例えば、入社年次や所属部署、役職を正確に回答させることで、回答がどの社員かがおおよその検討がついてしまいます。本音での回答を求める場合は、回答者の心理的安全性への配慮が欠かせません。

従業員満足度長際（ES調査）を手軽に実施するのでしたら、セルフアンケートツールのQiQUMOをご検討ください。自社で保有する配信対象（メールアドレス）であれば、外部パネル（一般の回答者）の利用料は無料。

Googleフォームなどのアンケートツールと比べて、専用のツールを利用して従業員満足度調査を実施している＝会社が組織課題の特定と解決に取り組んでいることを、従業員に感じてもらいやすくなるメリットもあります。

人事部門の方々が社内外へのアンケートを実施する際の参考資料をご用意しております。是非ダウンロードして活用ください。