自社サービスの評価を知りたいとき、一般消費者に聞いても意味のある答えは返ってきません。ここで紹介する14本は、2026年にQiQUMOを使った調査のうち、特定のサービスの利用者・契約者だけに聞いたものを集めました。
WiMAXの利用者233名、がん保険の加入者500名、ジムに通った経験がある326名、旅行計画で生成AIを使った630名。使っている人だけが知っている不満や、契約してから気づいたことは、その層に聞かなければ出てきません。
比較メディアや保険代理店が自社の存在意義を証明する材料として使っている点にも注目してください。各事例では調査結果に加えて、その数字を発表企業自身がどう読み解き、何を提案したのかを「発表企業の読み解き」としてまとめました。
アンケート調査や自社サービスの顧客理解を深めたいマーケティング担当者やリサーチャーに適した記事です。
2026.08.18
ホワイエ株式会社
化粧品・スキンケア/導入クリームブランド「Whia」
絞り込みスキンケアを行う20〜60代女性713名 → 化粧水先行派462名(64.8%)
普段からスキンケアを行っている全国の20〜60代女性713名を対象に、2026年8月4日〜13日にWebアンケートを実施(Whia調べ/クロス・マーケティング「QiQUMO」を利用した調査)。使っている順番で層を割るという発想が起点です。
洗顔後にまず化粧水を使う「化粧水先行派」は713名中462名で64.8%と多数派。ところがこの層の62.1%が乾燥や保湿不足を実感していました。
肌悩みの1位は「毛穴開き」28.4%、2位「時間が経つとカサつく」18.8%で、この2位は化粧水先行派以外の11.2%に対し約1.7倍。多数派の習慣がむしろ不満とつながっているという結果から、「クリーム先行スキンケア」という新しい順番を提案しています。
同社は、洗顔直後の肌はうるおいを守る力が一時的に低下しており、そこへ水分主体の化粧水だけを重ねても肌表面にとどまった水分は蒸発しやすく、かえって乾燥を感じやすくなる場合があると読み解く。
化粧水のうるおいを角層まで届けて逃さないためには、化粧水の前に水分と油分のなじみを良くするベースを整えておくことが有効だとし、洗顔後すぐ・化粧水の前にクリームをなじませる「クリーム先行スキンケア™」を提案。洗顔後の“空白”をつくらない、今のスキンケアは変えなくていい、化粧水までに時間が空いても大丈夫、の3点を利点に挙げる。
開発者である執行役員・川東桃子氏は「特別な道具も、新しい化粧品を一式そろえる必要もありません。今お使いのスキンケアはそのままに、順番を1ステップ足すだけ」とコメントし、9月1日発売の「生導入クリームうるおい仕込み美容液」へ結び付けている。
2026.08.11
株式会社ALL CONNECT
通信サービス代理販売/回線比較メディア運営
絞り込みWiMAX主要8社の利用者233名(全体1,000名から抽出)
WiMAX主要8社の利用者233名を対象に、2026年4月にインターネット調査を実施(QiQUMOパネル)。速度・料金・安定性・サポート・特典の5軸を各5点で評価してもらい、5軸すべて満点の回答などを除外したうえで集計しています。
5軸で最も低かったのは「特典」2.97点で、唯一の3点割れ。速度3.33点、安定性3.20点、サポート3.17点、料金3.09点を下回りました。広告で最も大きく競われるキャッシュバックが、満足度では最下位という結果です。
さらに特典スコアは利用期間3〜6か月の3.38点をピークに下がり、2〜3年では2.96点へ。受取条件・時期・金額まで正確に理解して契約した人は15.8%にとどまり、7.0%は「受け取れなかった」と回答しました。
同社は「特典は『額』ではなく『わかりやすさ』と『続くこと』で効く」と結論づける。キャンペーンは契約の決め手では7位・12.0%にとどまり「選ぶ理由にはならない」一方、お得感の評価では1位になるというねじれがあり、その原因は受取条件を完全に理解している契約者が15.8%しかいない「わかりにくさ」にあると分析。
さらに、一度きりのキャッシュバックよりポイント還元のように毎月体験できる特典のほうが評価が伸びる(31.0%→61.2%、+30.2pt)と指摘する。
そのうえで事業者には「額を1万円積み増すより、受取条件と時期を契約前にわかる形で示すほうが満足度への効果は大きい可能性がある」と提言し、消費者には金額だけで比べず受取時期・申請手続き・適用条件まで確認して選ぶよう勧めている。
2026.05.19
株式会社ALL CONNECT
通信サービス代理販売/回線比較メディア運営
絞り込みWiMAX主要8社の利用者233名(全体1,000名から抽出)
ホームルーター・WiMAX・ポケット型WiFiの現役利用者1,000名から、WiMAX主要8社の利用者233名を抽出し、2026年4月にインターネット調査を実施(QiQUMOパネル)。5軸評価にNPS(推奨意向)を組み合わせています。
総合スコアの1位はBroad WiMAX 3.32(n=27)、2位UQ WiMAX 3.21(n=91)、3位5G CONNECT 3.20(n=11)。一方でNPSの1位はDTI WiMAX +16.7、2位UQ WiMAX +1.1で、総合スコアとは順位が入れ替わりました。
満足度と人に薦めたいかは別物だという示唆です。サポート評価は最大0.98ポイントの差がつきました。各社のn数が小さいものもあり、リリースでは併記されています。
同社は「同じWiMAXでも、見る指標と利用者の属性によって最適サービスは変わる」と読み解く。総合スコアが「自分にとっての満足度」を測るのに対し、NPSは「他人に薦めるほど良いと感じているか」を測る別の指標だと整理し、両者で1位が入れ替わることを説明。
サポート品質は1位Broad WiMAX(3.48)と8位Vision WiMAX(2.50)で0.98ポイント差があり「プロバイダによって明確に差がつく領域」と指摘する。年代・利用形態・用途別でも支持されるプロバイダが入れ替わるとし、本調査の目的は特定サービスの優位性を主張することではなく「使い手の属性によって満足度の傾向が変わる」という事実の可視化にあると明言。
Broad WiMAXが自社取扱商材であることを開示したうえで、集計やスコアへの重み付けは行っていないとしている。
2026.04.29
株式会社ALL CONNECT
通信サービス代理販売/回線比較メディア運営
絞り込み主要20サービスの利用者:取得1,000件 → 品質審査後の有効回答673件
ホームルーター・WiMAX・ポケット型WiFiの主要20サービスの利用者を対象に調査を実施し、サンプル取得1,000件のうち品質審査後の有効回答673件を集計(QiQUMOパネル/株式会社クロス・マーケティング提供)。データを公開すること自体をリリースにした一本です。
この事例の主役は数値ではなく、調査データの扱い方です。全21問の調査票をPDFで公開し、集計結果をCC BY 4.0で開放。満点回答の除外やk-匿名化といった品質管理の手順まで明示しています。
調査を単発のPR素材ではなく、繰り返し参照される資産として設計した例と言えます。実際、同社はこのライブラリを起点に、WiMAX満足度・特典満足度など複数のリリースを派生させています。
同社は「自社ブランドへの重み付けや優遇は一切行わず、全サービスを同一基準で評価し、読者・記者・研究者の誰もが検証できる状態にすることが信頼の前提」との姿勢を掲げ、673件の有効回答から6つの発見を提示する。
NPSがプラス圏なのはポケット型WiFiのみで、満足度には見えない差が推奨度に表れたこと、サービス間で40ポイント超の推奨度差があること、年代や住居タイプによって最適解が入れ替わることを挙げ、「極端な安さは品質面のトレードオフを抱えていることが示唆された」と読み解く。
結論として「一律の『ベストサービス』ではなく、観点別に最適解を提示する必要性が浮かび上がった」とし、比較表で読者が自分の用途や住居タイプに近い人の評価を即座に確認できる構成へ整備したと説明している。
2026.03.04
株式会社ALL CONNECT(実施:株式会社Link Life)
通信サービス代理販売/Broad WiMAX
絞り込みひとり暮らしで自宅にインターネット契約がある20〜60代男女500名
ひとり暮らしで自宅にインターネット契約をしている20〜60代の男女500名を対象に、2026年2月にWEBアンケート「QIQUMO」で実施。世帯構成と契約状況の2条件で絞り込み、固定回線の使われ方を測っています。
自宅ネットの利用時間は「3時間未満」37.2%と「3時間以上6時間未満」40.0%で、77.2%が1日6時間未満でした。料金に違和感があると答えた人は44.4%と約2人に1人。
一方で外出先で3時間以上の通信が必要な人は39.8%おり、「家では余っていて外では足りない」という構図が見えます。フリーWi-Fiを利用する人は56.4%ですが、「特に不便はない」は9.9%にとどまりました。なおタイトルの平均時間は本文に根拠数値の記載がありません。
同社は、自宅回線は77.2%が1日6時間未満の利用で1日18時間以上使われていない一方、44.4%が料金を「もったいない」と感じ、外出先では39.8%が3時間以上の通信を必要とし56.4%が無料のフリーWi-Fiに頼っている点を突き合わせ、ひとり暮らしの通信環境では「家では余る、外では足りない」というミスマッチが起きていると読み解く。
そのうえで、通信ニーズの中心が「場所」から「行動」へ移行している可能性を示唆すると分析。解決策として、自宅では据え置きで使い、外出時はそのまま持ち運べる設計のハイブリッド型端末「HYBRID Wi-Fi 5G NC03」を挙げ、1台で自宅と外出先の両方をカバーできる選択肢として提案している。
2026.02.27
株式会社ALL CONNECT
通信サービス代理販売/回線比較メディア運営
絞り込み北海道在住者1,000名(道北113/道央624/道東136/道南127)
北海道在住者1,000名を対象に、2026年1月にインターネット調査を実施(QiQUMO)。道北・道央・道東・道南のエリア分布まで開示し、北海道電力のコメントを添えた地域限定型の調査です。
光回線の利用率は60%(600人)。ホームルーター18.2%、モバイルWi-Fi 13%が続きます。事業者シェアはドコモ光23.5%、auひかり23%が拮抗しました。契約経路は「店舗での契約」37.3%が最多で、月額料金は「5,000〜5,999円」26.3%がボリュームゾーン。
冬季に通信が不安定になると答えた人が75人いる点は、地域を絞ったからこそ拾える結果です。乗り換え検討層は33%、乗り換えない理由は「手続きが面倒」が最多でした。
同社は「北海道在住者が光回線に求めるのは『料金の安さ』『通信速度』『手続きの簡単さ』である」とまとめ、道内の光回線利用率が6割に達する一方、約3割が現状に満足せず乗り換えを検討していること、そして乗り換えをためらう最大の理由が「手続きの面倒さ」である点に着目する。
乗り換え時に最も重視されるのも「料金の安さ」だったとする。また、およそ2割が契約内容を十分に理解しないまま契約しており、サービス説明の透明性には業界全体としての課題が残ると指摘。さらに雪や悪天候による「冬季の通信不安定」という北海道ならではの課題が浮き彫りになったとし、地域環境に対応したサービスへの期待がうかがえると読み解く。
結論として、シンプルで分かりやすいサービス設計こそが利用者ニーズに応える鍵になると提言している。
2026.02.12
株式会社ALL CONNECT(実施:株式会社Link Life)
通信サービス代理販売/Broad WiMAX
絞り込みホームルーター利用者150名+モバイルルーター利用者150名=計300名
ホームルーター利用者150名とモバイルルーター利用者150名の計300名を対象に、2026年1月にWEBアンケート「QiQUMO」で実施。端末タイプごとに同数を割り付け、両者を比較できる設計にしています。
ホームルーター利用時に「特に困ったことはない」と答えたのは35.3%、モバイルルーターで「特に不満はない」は38.7%。裏を返せばどちらも6割以上が何らかの不便を経験しています。
選んだ理由はどちらも「工事が不要だったから」が最多(ホーム54.7%、モバイル43.3%)。ホームルーター利用者が持ち運べたら便利と思ったタイミングは「帰省・旅行時」32.7%、「災害・停電時」26.7%でした。不満の1位はどちらも「通信速度が不安定」です。
同社は、ホームルーターを選んだ理由の最多が「工事が不要だったから」54.7%である点から、利用者は回線・端末選びで“使い方”よりも“手間の少なさ”を優先していると読み解く。
不便を感じた経験が6割超に達したことについては「ホームルーターそのものへの不満というよりも、利用環境が変化する現代のライフスタイルと、据え置き前提のネット環境とのミスマッチを示している」と分析。持ち運びたい場面として帰省・旅行32.7%、災害・停電時26.7%が挙がったことから、据え置き前提の環境に大きな不満はないもののライフスタイルの変化に柔軟に対応できない点が課題だとする。
そのうえでハイブリッド型WiFiは「これまで分断されてきた利用シーンをつなぐ存在になり得る」とし、Wi-Fi 7対応・工事不要の「HYBRID Wi-Fi 5G NC03」を提案している。
2026.07.28
株式会社モニクルフィナンシャル
金融・保険/「マネイロ」「ほけんのコスパ」運営
絞り込みがん保険(または特約)に加入している20〜60代男女500名
がん保険(または特約)に加入している20〜60代の男女500名を対象に、2026年5月26日〜28日にインターネット調査を実施(クロス・マーケティング QiQUMOを利用)。加入者に限定することで、「不安はあるのに動かない」という行動ギャップに焦点を当てています。
治療費の自己負担、家族への負担、いまの保険でまかなえるかについて、いずれも約80%が不安を感じていました。一方で実際に保障を見直した人は22.2%にとどまり、77.8%は見直していません。
その内訳は「見直しを考えたこともない」41.0%、「検討したが何もしなかった」36.8%。動かない理由の1位は「手続きが面倒」40.4%、2位「知識がなく方法がわからない」35.0%でした。がん治療の変化を正確に認識していない人は82.2%にのぼります。
「ほけんのコスパ」担当者は「今回の調査で意外だったのは、保障を見直さない理由でもっとも多かったものが『手続きが面倒だから』(40.4%)だった点です。治療費への不安は約8割にのぼる一方で、その不安が見直しという行動に結びついていない実態がうかがえます」とコメント。
そのうえで「ご自身やご家族の状況、治療をめぐる環境は時間とともに変わります。いま加入している保障の内容を一度確認してみるきっかけになれば」と呼びかけている。
自社記事のまとめでは、「加入している」という安心感と「保障の中身を理解している」ことの間に大きなギャップがあり、見直しの障壁は古い保障への納得ではなく実務的な面倒さや進め方が分からないことにあると整理。診断一時金の額や初期がんの対象範囲など5つの確認ポイントを提示している。
2026.04.08
株式会社モニクルフィナンシャル
金融・保険/「ほけんのコスパ」運営
絞り込み医療保険に加入中の20〜70歳以上の男女500名
現在、医療保険に加入している20〜70歳以上の男女500名を対象に、2026年2月20日〜23日にインターネット調査を実施(クロス・マーケティング QiQUMOを利用した調査)。加入経路という切り口で層を割ったのがこの調査の肝です。
月額保険料は「1万円〜1万5000円未満」15.0%が単独最多である一方、「2000円〜4000円未満」も27.0%あり、二極化が見られました。差を生んでいるのは加入経路で、インターネット加入者の69.7%が月4000円未満、営業職員経由の74.7%が月4000円以上。
どこで入ったかで倍以上の開きが出ています。加入時期は「10年以上前」47.8%が最多で、入院日額を「わからない」と答えた人も20.2%いました。
「ほけんのコスパ」担当者は、医療保険は「保障の基礎」として多くの人が加入する保険であり、いざというときの保障は確保したい一方で固定費となる保険料は抑えたいと感じるのも当然だとしたうえで、「保険料の適正額は、家族構成や収入によって大きく異なります。
しかし、不要な特約をつけたままにしていると、家計を圧迫する原因にもなります」と指摘する。さらに「保険は一度入れば終わりではありません。医療の進歩に対応できない古い保障内容のままだったり、ライフステージによって必要な保障も変わってきたりします」と述べ、保険比較サイトなど手軽に見積もりを取れるツールを使い、いまの自分にとって保障内容と保険料のバランスが適切かを検討するよう提案。
自社記事では、約6割が5年以上見直していない一方で3割超に見直しの潜在ニーズがあるとも整理している。
2026.02.18
株式会社モニクルフィナンシャル
金融・保険/「ほけんのコスパ」運営
絞り込み過去3年以内に医療・介護を受けた70歳以上の男女500名 → インフレ負担層167名
過去3年以内に医療・介護を受けた70歳以上の男女500名を対象に、2026年1月9日〜15日にインターネット調査を実施(クロス・マーケティング QiQUMOを利用した調査)。年齢と受療経験の2条件で絞り込み、さらに負担感で層を分けています。
「物価高と相まって医療費の負担が重く感じるようになった」人は33.4%(167人)。この層に絞ると52.6%が「生活費を切り詰めて医療費を捻出している」と答えました。
さらに「少しの体調不良なら受診せず市販薬や自然治癒で済ます」人は、負担層38.6%に対し余裕層12.8%と約3倍の差。入院時の予想外の出費は「パジャマ・オムツなどの生活雑貨」43.2%が1位でした。層別で見ると差が立つ好例です。
「ほけんのコスパ」担当者は「近年、SNSなどで『保険不要論』をよく見かけるようになりました。日本の公的制度が充実していることを前提に、目先の固定費を減らそうと安易に保険を解約してしまいたくなるかもしれません。
しかし、公的制度を頼りにすべてを『貯蓄』で持とうとするのは、インフレ時代にはリスクになりかねません」とコメント。
「『健康に自信があるし、老後も働くから大丈夫』と考えていても、思いがけず病気やケガに見舞われる可能性は誰にでも起こり得ます」としたうえで、「70代になって『こんなはずじゃなかった』と生活費を削ったり、希望する治療や療養環境を我慢したりすることがないよう、現役世代のうちに医療保険の検討・見直しを考えておきましょう」と、現役層に向けた早期の備えを提案している。
2026.05.28
株式会社FULL HOUSE
メディア事業/フィットネスジム比較メディア「ジムさがーす」運営
絞り込みジム利用経験がある全国10〜70代男女326名(500名→139名/1,000名→187名の合算)
ジムの利用経験がある全国10代〜70代の男女326名を対象に、2026年5月20日〜26日にインターネット調査を実施(QiQUMO利用)。500名調査の該当者139名と、1,000名の事前調査から抽出した187名を合算した構成です。
ジム選びで重視するのは「通いやすさ」78.2%、「月額料金」77.2%が拮抗。ところが入会後のギャップ1位は「思ったより通えなかった」21.4%でした。近さで選んだのに通えない、という矛盾がそのまま見出しになっています。
中断理由は「忙しくなった」23.6%、「疲れて行く気がしない」19.5%、「モチベーションが続かなかった」15.7%。現在ジムに通っている人は約9.2%にとどまりました。
同社は、通いやすさや月額料金を重視して選んだ約8割の利用者が、入会後には「思ったより通えなかった」を最大のギャップに挙げた矛盾に着目する。
「会社の近く」「家の近く」と物理的ハードルを下げても、時間的余裕(忙しさ)・体力的余裕(疲れ)・精神的余裕(モチベーション)の3つが欠けるとジムへの足が完全に止まってしまうと分析し、単なる物理的な距離だけで選ぶのではなく「自分のスケジュール、体力、モチベーションが無理なく続く環境かどうか」を事前に見極める必要があると結論づける。
失敗しないポイントとして、自分が行く時間帯の混雑を見学で確認すること、通勤経路など生活動線に自然と組み込める場所を選ぶこと、プールや本格マシン・サウナなど施設に通うからこそ得られる価値を重視することの3点を挙げ、条件を掛け合わせて検索できる自社の「ジムさがーす」へつなげている。
2026.02.19
株式会社宿研
宿泊施設専門コンサルティング/集客支援・システム提供
絞り込みスクリーニング8,000人 → 直近の国内旅行計画で対話型AIを使った630人
スクリーニング調査8,000人から、直近の国内旅行計画で対話型AI(ChatGPT・Geminiなど)を実際に使用した630人を抽出し、2026年1月にインターネット調査を実施(調査企画:宿研/調査協力:クロス・マーケティング QiQUMO)。8,000人という母集団規模が目を引きます。
AIが提案した場所に実際に行った人は54.6%(344人)。「行かなかったが候補には入っていた」30.2%を合わせると、84.8%が検討対象に入っていました。
AIを使わなかった場合は「定番で有名な目的地を選んでいた」38.6%、「候補が今より少なかった」27.3%。宿泊施設の提案採用率は47.0%で、採用しなかった理由として「AIの提案に不安」を挙げた人は2.2%しかいません。AIへの不信ではなく、別の要因で選ばれていないことが分かります。
同社は、対話型AIを旅行計画に使った人の84.1%が「新しい発見」を経験し54.6%が実際に訪問した一方、宿泊施設の訪問率は47.0%と飲食店・観光スポットの約6割より低い点を課題として読み解く。
AIが提案した宿泊施設を選ばなかった226人の理由は「クチコミ・レビューへの不安」35.4%、「情報不足」26.1%が上位で、「AIの精度への不信」はわずか2.2%にとどまったことから、問題はAIではなく施設側の情報整備にあると整理する。
そのうえで宿泊施設に対し、予約サイトに来る前段階のGoogleビジネスプロフィールやSNS、公式サイトのFAQ充実を重視すべきだと提案し、「行かないと分からない」を解消する情報提供こそが集客の最初の関門になると指摘している。
2026.01.16
株式会社ベースミー
Z世代キャリア支援AI「BaseMe」運営
絞り込み26〜28卒予定で就活中の大学生・大学院生300名 → 「ナシ」判定経験者249名
26〜28卒予定の就職活動中の大学生・大学院生300名を対象に、2025年12月にインターネット調査を実施(QIQUMOを利用)。うち企業を「ナシ」と判断した経験がある249名に絞って深掘りしています。
企業を直感で「アリ/ナシ」判断した経験がある人は83%。「ナシ」と思った理由は「雰囲気が合わない」142名、「態度や話し方が合わなかった」118名が上位でした。
注目は挽回率で、印象が「完全に覆った」のは12名(4.8%)のみ。印象が決まるタイミングは「最初の10分以内」36.0%、「最初の30秒」10.7%です。採用側が何をすべきかまで示すため、「まず説明してほしい」61.3%という要望も併せて出しています。
代表取締役CEOの勝見仁泰氏は「今回の調査により、Z世代の採用において『第一印象』が持つ影響力が浮き彫りとなりました。
約半数の学生が接点の開始10分以内に企業の印象を確定させ、一度『なし』と判断された場合の挽回率が5%に満たないという結果は、採用の初動におけるミスマッチが致命的な機会損失に直結することを示しています」とコメント。
さらに、学生が「まず情報を整理して提示してほしい」と望む点を「タイパを重視しつつ、自分に合うかどうかを合理的に見極めたいZ世代ならではのニーズ」と読み解き、「企業側は、限られた時間の中で『自社の価値観を体現する情報』を届けられるかが、採用の成否を分ける鍵となる」と指摘。自社の「BaseMe」による価値観マッチングで、双方にとって納得度の高い採用を実現するとしている。
2026.07.21
株式会社CAN EAT/カーデックス株式会社
アレルギー管理サービス/カードプリンタ正規代理店
絞り込みスクリーニング6,000名 → 過去2年以内のホテルビュッフェ利用者1,000名
スクリーニング調査6,000名のうち、過去2年以内にホテルビュッフェを利用した1,000名を本調査対象に、2026年6月にQiQUMOによるインターネット調査を実施。両社が同一調査を連名で配信しています。
ビュッフェ利用者1,000名のうち26.8%が「自分自身」または「同居家族」に食物アレルギーがあると回答。当事者世帯率は20代で27.7%と高く、若年層ほど身近な課題です。
また78.5%が「アレルギー表示は法律上の義務」と誤解していました。全メニューに表示があるホテルには86.8%が好印象を持ち、「衛生管理や調理工程がしっかりしていそう」49.5%が理由の上位。69.5%が好意的な行動意向を示しています。
同社は、ビュッフェ利用者の26.8%がアレルギー当事者世帯である一方、78.5%が「アレルギー表示は法律の義務」だと誤解していること、表示が整ったホテルには86.8%が好印象を抱き約7割が推奨・リピートなどの行動を示すことを、表示整備が集客価値につながる根拠として読み解く。
CAN EAT代表取締役CEOの田ヶ原絵里氏は「アレルギー対応は『正しく判定する』だけでは完結しません。判定した結果が、ゲストの目に届く『表示』まで正確に届いて、はじめて安心につながります」とし、転記ミスや作成の手間による表示断念を現場で数多く見てきたとして、撮影・判定から印刷までが一つの流れでつながったことを「アレルギー事故を防ぐうえで大きな一歩」と述べる。
カーデックス代表取締役の坂東信弘氏も、連携で表示が正確・簡単に行えるようになったことを朗報だとコメントしている。
A: 自社サービスの具体的な不満や契約してから気づいた課題など、実際に体験した人にしかわからないリアルな声を回収できるからです。
14本の中で最も踏み込んでいるのは、ALL CONNECTがWiMAXの5軸評価で「特典」が唯一の3点割れだと公表した一本です。キャッシュバックは同社自身が広告で競っている領域で、そこが最下位だと自ら示しました。
しかも調査票をPDFで公開し、集計結果をCC BY 4.0で開放しています。都合のいい数字だけを出さないことが、比較メディアとしての信頼につながる構造です。
もうひとつはモニクルフィナンシャルの層別で、医療保険の保険料を加入経路で割ると、ネット加入者の69.7%が月4000円未満、営業職員経由の74.7%が月4000円以上と倍以上の差が出ました。
自社が扱う商品の利用者に、聞きにくいことを聞けていますか。数字を出したあとに、自社の言葉でその意味づけまで示せているか。各事例の「発表企業の読み解き」は、そこを見るための欄です。