家族に関する調査は、聞く相手をどう定義するかで結果がまったく変わります。「既婚者」とひとくくりにするか、「入籍から5年未満」に絞るか。「男性」に聞くか、「現在妊活中の男性」だけに聞くか。
ここで紹介する11本は、2026年にQiQUMOを使った調査のうち、結婚から子育てまでのどこかの段階にいる人だけを抜き出して聞いたものです。
結婚直後の保険の話、妊活中の検査知識、妊娠中の受診判断、就学後の困りごと、学校端末の持ち帰り——ライフステージ順に並べると、同じ「家族」でも困りごとが階段のように移っていくのが見えてきます。
各事例では調査結果に加えて、その数字を発表企業自身がどう読み解き、何を提案したのかを「発表企業の読み解き」としてまとめました。リンク先も、該当するリリースそのもののページに揃えています。
2026.08.31
株式会社モニクルフィナンシャル
金融・保険／「マネイロ」「ほけんのコスパ」運営
絞り込み入籍から5年未満の20〜49歳・既婚男女500名
結婚前後に「お金」について話し合った人は77.6%。ところが「保険」まで含めて話した人は29.0%にとどまり、「お金の話はしたが保険は話していない」が48.6%を占めました。
世帯の毎月の保険料を「把握していない・わからない」人は26.8%で、4人に1人以上。話し合いの深さで差も出ており、「お金も保険もほとんど話していない」層では保険料未把握が57.1%、保険まで話し合った層では16.6%でした。
同社は、結婚は住む場所や働き方、お金の使い方が変わる重要な時期でありながら、家計の話題は出ても「保険」という具体的な備えの手段までは話が及びにくいと読み解く。
独身時代の保険をそのまま続ける背景には、比較検討の知識ハードル、結婚準備の忙しさによる意思決定の遅延、「今の保険で十分」という現状維持バイアスがあると整理した。
『ほけんのコスパ』担当者は、世帯全体の保険料を把握していない人が26.8％とどの金額帯より多い点を問題視し、①夫婦で毎月の保険料の合計額を確認する②受取人が今の家族構成に合っているか確認する③変更が不要ならその確認行為自体に価値がある、という手順を提案。
見直した118名では保険料が高くなった人が安くなった人を上回ったことから、「大切なのは金額の増減よりも、その保険料で何に備えているかをご自身で説明できるかどうか」と結論づけている。
2026.05.01
医療法人社団マイクロ会
医療機関／男性不妊治療「銀座リプロ外科」
絞り込み男性1,000名 → 現在妊活中の20〜40代男性172名 → 本調査150名
男性1,000名にスクリーニング調査を実施し、2026年4月6日時点で「現在妊活中」と回答した20〜40代男性172名のうち有効回答150名を対象に集計（クロス・マーケティング社「QiQUMO」）。抽出の段階を最も明確に開示しているリリースです。
「不妊の原因の半分は男性にある」ことを知っている人は86.0%（129名）、精液検査の経験がある人は60.7%（91名）と、基礎知識と行動は一定程度そろっています。
ところが精液検査と精索静脈瘤のエコー検査が別物だと「知らなかった」人は44.0%（66名）。知識の総論はあっても各論で取り違えている構図が数字になりました。痛みなく5分程度ならエコー検査を受けたい人は78.0%（117名）です。
同院は、妊活中男性の86.0％が「不妊の原因の半分は男性にある」と認識し、60.7％が精液検査を経験している点を、男性も妊活を自分ごととして捉え実際に行動し始めた非常に良い傾向だと評価する。
一方で精液検査と精索静脈瘤のエコー検査が別物だと知らない人が44.0％いることを課題とし、精液検査は確認の第一歩にすぎず、それだけで男性不妊の原因がすべて分かるわけではないと指摘。
院長・永尾光一医師は「次の一歩として『どこで、何を確認すればよいのか』という情報を届けることがとても大切だ」とコメントし、妊活が長引く人や男性側の原因を確認したい人に泌尿器科・男性不妊専門外来への相談を勧める。
男性が早い段階で原因確認に動くことはパートナーの身体的・精神的負担の軽減にもつながり、夫婦で妊活を進める大きな力になると結んでいる。
2026.04.17
医療法人社団マイクロ会
医療機関／男性不妊治療「銀座リプロ外科」
絞り込み妊活中または妊活予定の男性236人
妊活中または妊活予定の男性236人を対象に、2026年4月6日〜13日にインターネット調査を実施（クロス・マーケティング社のセルフ型アンケートツール「QiQUMO（キクモ）」を利用）。調査対象を想定患者層に合わせ、コンテンツ企画のための需要調査として設計されています。
クリックしたくなるタイトルの1位は「妊活中の男性は何を検査すべき？」42.4%（100人）。見てみたいテーマは「男性不妊の主な原因」45.3%（107人）が最多でした。
見たくなる切り口は「初心者向けに基礎から説明」と「よくある誤解をはっきり否定」がともに38.1%で並びます。自社の専門チャンネルへの関心は、既に登録している14.8%を含めて74.2%（175人）に達しました。
同院は、妊活中・妊活予定の男性が求めているのは治療法や手術の詳細よりも前に「男性不妊の原因は何か」「自分に関係のある問題は何か」といった全体像だと読み解く。
必要とされているのは専門用語の多い難しい解説ではなく、「何を確認すべきか」「何を検査すべきか」「何から始めればよいのか」が分かる情報であり、情報発信では病名の説明だけでなく最初の一歩につながる判断材料を分かりやすく示すことが重要だとまとめた。
またYouTubeは単なる動画視聴の場ではなく「男性不妊について知る」「何をすべきかを考える」ための入口になっていると位置づける。院長・永尾光一医師は、男性は何をどこで調べればよいか分からないまま情報を探し始めることが少なくないとし、早い段階で自分の状態を知ることの大切さと、正しい知識を分かりやすく発信していく方針を示している。
2026.08.24
医療法人社団マイクロ会
医療機関／男性不妊治療「銀座リプロ外科」
絞り込み首都圏の20〜30代男性200人 → 妊活経験・予定あり56人を抽出
東京・神奈川・千葉・埼玉に住む20〜30代男性200人（20代100人・30代100人）を対象に、2026年7月24日にインターネット調査を実施（株式会社クロス・マーケティングのセルフ型アンケートツール「QiQUMO」を活用）。そこから妊活層だけを抜き出し、非妊活層と比較しています。
妊活の経験・予定がある男性56人のうち、過去1年間にサウナを利用した人は82%（46人）。妊活の経験・予定がない層の38%と比べて2倍を超えました。
さらに、精巣と熱の関係を「詳しく知っていた」妊活男性18人は全員がサウナを利用しており、知識があっても行動が変わっていない実態が浮かびます。全体では熱の影響を「知らなかった」人が53%、特に熱対策をしていない人が38%でした。
同院は、妊活を意識する男性ほどサウナ利用率が高い一方で、精巣への熱の影響を詳しく知らない人が多いという知識と行動のギャップを最大の論点として示す。
院長・永尾光一医師は「精巣は熱の影響を受けやすい臓器です。サウナを一律に否定する必要はありませんが、妊活中や妊活を予定している方は、精子と熱の関係を知った上で利用頻度を考えることが大切です」とコメント。
さらに精索静脈瘤を「精巣にとって24時間365日、サウナに入っているような状態」と表現し、妊活中の方や精液検査の結果が思わしくない方は生活習慣だけで判断せず、一度エコー検査で精索静脈瘤の有無を確認してほしいと呼びかける。
今後もYouTubeや各種調査を通じて熱の影響と精索静脈瘤の知識を発信し、自己判断で終わらせず医療機関への相談につなげる環境整備に取り組むとしている。
2026.02.27
医療法人社団マイクロ会
医療機関／男性不妊治療「銀座リプロ外科」
絞り込み20〜30代・配偶者あり・子なし・積極的に妊活中・就労中の女性200人（専業主婦や学生は除外）
全国の20代・30代女性のうち、配偶者があり子どもがおらず、妊娠を希望して積極的に妊活に取り組んでいる社会人女性200人を対象に、2026年2月14日〜17日にインターネット調査を実施（クロスマーケティング社「Qiqumo」）。専業主婦・学生・無職を除外条件として明示しています。
妊活に関連して収入が減った人は37.5%。仕事との両立に負担を感じた人は82.0%にのぼり、影響としては「有給休暇の取得が増えた」33.5%、「退職を検討した」18.0%が挙がりました。
職場に「誰にも伝えていない」人は44.0%。「妊活を諦めようと思ったことがある」人は52.5%と半数を超えます。男性不妊のエコー検査を受けたパートナーは17.0%にとどまりました。
同院は、2026年4月からの不妊治療の交通費補助拡充を「大きな前進」と評価しつつ、妊活の負担は交通費といった直接的な金銭コストにとどまらず、収入減少・職場環境・心理的圧力・情報格差といった複合的な要因で形成されていると読み解く。
約4割が「休みを取りづらい」と感じる職場の理解不足も課題に挙げた。院長・永尾光一医師は、不妊の原因の半分が男性側にあることは一定程度認識されている一方、専門的なエコー検査の経験は17％にとどまり、精索静脈瘤のように治療で改善が見込める疾患の認知も十分ではないと指摘。
男性不妊は顕微鏡下手術を行える医療機関が限られるため、同院は日帰り手術で入院を伴わない体制を整え、遠方からでも仕事と治療を両立しやすい環境づくりに取り組むとし、制度拡充と正確な情報提供・専門医療へのアクセス整備の両輪を求めている。
2026.05.18
医療法人社団マイクロ会
医療機関／男性不妊治療「銀座リプロ外科」
絞り込み二人目以降の妊娠を希望する20〜40代男性103人
二人目以降の妊娠を希望している全国の20〜40代男性103人を対象に、2026年4月28日〜5月8日にインターネット調査を実施（セルフアンケートQIQUMO／クロスマーケティング社）。「一人目がいる」という条件が判断をどう歪めるかに焦点を当てた設計です。
妊娠を希望してから1年以上経過した人は38%。「想定より期間が長い」と感じている人は61%（63人）にのぼりました。
男性側の検査を「したいと思っているが、まだしていない」人が44%を占め、後回しの理由の1位は「一人目がいるので、自分は大丈夫だと思っていた」46%（33人）。
二人目不妊と精索静脈瘤の関係を詳しく知らなかった人は64%で、エコー検査を受けたい人は68%（70人）でした。
同院は、一人目を授かった経験がかえって男性側の検査を後回しにする要因になっている可能性を指摘する。
検査を先送りした理由の最多が「一人目がいるので自分は大丈夫だと思っていた」46％であること、精索静脈瘤と二人目不妊の関係を詳しく知らない人が計64％に達することから、啓発が不足していることを課題として挙げた。
院長・永尾光一医師は「一人目を授かった経験があっても、男性側の状態がずっと同じとは限りません。年齢や生活習慣、体調の変化によって、精液所見や精子の状態が変わることがあります」とコメント。
加えて二人目不妊では時間の経過も大きな問題で、女性側の年齢要因や身体的負担も考える必要があるとし、精索静脈瘤は放置すると精液所見の悪化だけでなく精子DNAへのダメージが進み、受精や妊娠の継続に影響することがあると警告している。
2026.03.05
株式会社レイヤード（調査実施：ティーペック株式会社）
医療機関向けDX／オンライン診療・患者支援サービス
絞り込み妊娠中の女性（過去3年以内に妊娠経験あり含む）836名
妊娠中の女性（過去3年以内に妊娠経験がある人を含む）836名を対象に、2025年12月にインターネット調査を実施（ティーペックが実施／クロス・マーケティング QiQUMOを利用した調査）。妊婦だけに絞り込み、さらに不妊治療経験の有無や就業状況でクロス集計しています。
定期受診を待たずに受診した経験がある妊婦は38.5%。不妊治療の経験がある層に限ると67.8%まで上がり、背景の違いが受診行動を変えていることが分かります。
「実際には受診しなかったが迷った」人も23%おり、判断に迷う場面は6割超に及びます。受診の目安についてサポートを希望する人は、働いている妊婦で65.3%。不妊治療経験者では50.7%が相談窓口を求めていました。
同社は、妊娠期の支援制度が拡充する一方で「この症状で受診すべきかどうかがわからない」という不安を抱える妊婦が少なくないと読み解く。
受診を迷った最大の理由が「受診すべき症状か判断できなかった」であり、迷いが妊娠初期から中期に集中していることから、妊娠期における「日常と医療の間」をつなぐ支援が必要だと結論づけた。
この課題認識を踏まえ、レイヤードはティーペックとともに妊婦向けオンライン支援サービス「妊婦の症状 受診の目安ナビ」の提供を開始。
WEB問診Symviewのプラットフォームを活用し、気になる症状を入力すると受診の必要性を5段階で判定するほか、判定結果だけでなくその根拠も併せて表示して納得感のある判断を支え、看護師・医師等の専門職への24時間365日の電話相談も組み合わせることで、客観的な判断軸を提供するとしている。
2026.08.28
医療法人社団マイクロ会
医療機関／泌尿器科・男性不妊「銀座リプロ外科」
絞り込み30〜50代女性300人 → 中学生・高校生の息子を持つ母親68人を抽出
30〜50代の女性300人に2026年6月24日にインターネット調査を実施し（株式会社クロス・マーケティングのセルフ型アンケートツール「QiQUMO」を活用）、そのうち中学生・高校生の息子を持つ母親68人を抽出して集計。9月4日「世界性の健康デー」に合わせた配信です。
陰茎湾曲症を「まったく知らなかった」母親は73%（68人中50人）。「名前は聞いたことがある程度」18%を合わせると、91%が十分な知識を持っていませんでした。
息子の性の情報源として想定されているのは「YouTube」40%、「インターネット検索」35%が上位で、「親（自分自身）」は27%。異変の発見経路も「本人が自分で気づいて親に伝えてくる」34%が最多で、親が気づくと考える人は7%にとどまります（母数68人）。
同院は、思春期男子の性や生殖器の悩みは本人から保護者へ相談しづらいうえ、相談を受ける立場の保護者側にも男性特有の疾患や相談先の情報が十分に届いていないと読み解く。
母親の多くが本人からの相談を異変に気づく重要なきっかけと考える一方、実際には約半数の家庭で身体や健康について頻繁に相談を受けていないギャップを指摘。子どもの情報源はYouTubeや検索が親を上回り、約3人に1人の母親が「わからない・考えたことがない」と答えた点も課題とした。
性や生殖器の症状は本人や家族だけで病気かどうかを判断できないため、「どのような場合に、どこへ相談すればよいのか」を保護者にも届ける必要があると提言する。
院長・永尾光一（東邦大学名誉教授）は、家庭や医療を含めた周囲の大人が正しい知識を持ち、必要な時に適切な医療へつなげられる環境づくりが必要だと述べている。
2026.08.27
PAPAMO株式会社
子ども向け発達支援／オンライン運動教室「へやすぽアシスト」運営
絞り込み小学1〜3年生の子がいる保護者のうち、5歳前後で気になることがあった1,000名
小学1〜3年生の子どもがいる全国の保護者のうち、子どもが5歳前後の頃に発達・運動・集団生活について気になることがあった1,000名を対象に、2026年8月6日〜7日にインターネット調査を実施（クロス・マーケティング社「QiQUMO」を利用）。「過去に気になった経験がある」という条件で振り返ってもらう設計です。
就学後も困りごとが「続いている・気になる」と答えた保護者は65.8%。63.7%が「もっと早く相談・支援につながっていればよかった」と振り返っています。
一方で実際に相談した人は21.5%にとどまり、47.8%は「相談したかった・迷ったが至らなかった」。つまずきの1位は「様子見でよいのか判断できなかった」33.7%で、「どこに相談するか」より「今、相談すべきか」の判断に迷う構図が見えました。
同社は、相談を阻んでいるのは「どこに相談するか」ではなく「今相談すべきかどうか」の判断だと読み解く。
弘前大学大学院保健学研究科教授・斉藤まなぶ氏は、5歳前後は発達の個人差が大きい一方で就学に向けて集団生活で求められる社会性への期待が高まる時期だとし、5歳児健診を待つのではなく「保護者が迷ったときに気軽に相談できる仕組みを地域に整備することが、子どもの健やかな成長と家族のWell-beingにつながる」と指摘する。
代表取締役・橋本咲子氏は、63.7％が「もっと早く相談・支援につながっていればよかった」と答えた点を重視し、困りごとが大きくなってから相談するのではなく「少し気になる」段階から専門家に相談できる環境が必要だと述べる。
地域や家庭の状況にかかわらず「気になったとき」が相談のタイミングになるよう、オンラインも活用した仕組みづくりを目指すとする。
2026.07.23
株式会社ビクセン
総合光学機器メーカー／天体望遠鏡・双眼鏡
絞り込み夏休みに自由研究の宿題がある小学生の保護者300名
全国の20〜50代のうち、夏休みに自由研究（またはそれに類する調べ学習・工作など）の宿題がある小学生の保護者300名を対象に、2026年6月30日〜7月2日にインターネット調査を実施（調査機関：株式会社クロス・マーケティング「QiQUMO」）。
73.6%の保護者が、自由研究のテーマ決めや親のサポートについて「悩む」と回答。同時に73.6%が、今年の夏休みに子どもと一緒に「星空や月の観察」をしてみたいと答えました。
「7割以上の親が自由研究に悩み、同時に約7割が親子で星空観察をしたいと願っている」という2つの数字を重ね、同社は保護者の負担を軽減する『天体観測・自由研究シート＆ガイド』の無料提供につなげています。
同社は、自由研究のテーマ決めやサポートに73.6％の保護者が悩み、「テーマのアイデアが出ない」「紙やノートへのまとめ方が分からない」が具体的な課題である一方、同じく73.6％が今年の夏休みに子どもと星空や月を観察したいと考えている点に着目。
この関心と負担を結びつける形で、無料の「天体観測・自由研究シート＆ガイド」の提供を開始した。日々の記録シート、学校提出用のまとめシート、子ども向けガイド、保護者向けガイドの4部構成で親子の役割を明確にし、「きっかけ」「予想」「観察」「考察」という理科研究のプロセスに沿わせることで、保護者のサポート負担を軽減しつつ子どもの「気づく力」を育てる狙いを掲げる。
協力した星景写真家で博士（理学）の大西浩次氏は「夜空から生まれる『なぜだろう？』という疑問が科学の始まりです」とコメントしている。
2026.08.31
株式会社ALL CONNECT
通信インフラ・回線販売代理／Webメディア運営
絞り込み学校端末を自宅に持ち帰る小中高生の子どもがいる保護者500名
学校から配布・貸与されたタブレットやパソコンを自宅に持ち帰る小学生〜高校生の子どもを持つ保護者500名を対象に、2026年8月にWEBアンケート「QIQUMO」で実施。「端末を持ち帰っている家庭」に限定することで、通信環境の話に直結させています。
学校タブレットを自宅で週1日以上使う子どもは77.0%（ほぼ毎日26.8%＋週3〜4日29.2%＋週1〜2日21.0%）。用途の1位は「学校から出された宿題・課題」39.2%でした。
一方、通信環境に何らかの困りごとを経験した保護者は64.4%。最多は「家族が同時にインターネットを使うと通信が遅くなる」17.5%です。子どもの学習中に家族が同時にネットを使う家庭は77.8%にのぼりました。
同社は、学校から持ち帰ったタブレット・パソコンを週1日以上自宅で利用している割合が77.0％に達したことから、学校端末を使った学習が家庭でも日常的に行われていると読み解く。
一方で家庭学習時に通信環境の困りごとを経験した人は64.4％にのぼり、最多が「家族が同時にインターネットを使うと通信が遅くなる」だった点に注目。「家庭では、子どもがタブレット・パソコンで学習する一方で、家族もスマートフォンやパソコン、テレビなど、さまざまな端末でインターネットを利用します。
こうした利用が重なる中、家庭のインターネット環境には、通信の安定性に加え、家族が複数の端末を同時に利用できる環境が求められている」とまとめた。あわせて最大64台の同時接続に対応するWi-Fi 7対応ルーターを工事不要で使える「Broad WiMAX」を選択肢として紹介している。
A. 単に「子育て世帯」「既婚者」と広く聞くのではなく、ライフステージや具体的な状況で対象を細かく限定することです。
たとえば「入籍から5年未満」「二人目妊活中」「学校端末を持ち帰っている家庭」のように条件を絞ることで、その当事者ならではの切実な課題が浮き彫りになり、平均値には表れない説得力のある数字を立てることができます。
A. 絞り込んだ対象の中で、さらに「経験の有無」や「就業状況」などの軸でクロス集計を行うことです。
たとえば妊婦への調査全体では受診に迷った割合が約4割であっても、「不妊治療経験者」に絞ると約7割に跳ね上がるといった差分（ギャップ）を可視化することで、メディアが注目しやすい強いファクトを提示できます。
A. 回答者が自己否定感を抱かないよう配慮しつつ、客観的な事実や行動（検査の受診経験、相談した時期、話し合いの有無など）を中心に尋ねる設計にすることです。
また、調査結果を自社提案に結びつける際は、「自己対処に限界があるのは情報や選択肢が届いていないため」という課題の構造を専門家の視点で言語化し、解決策として自社サービスや窓口を前向きに提示することが大切です。
11本を並べて分かるのは、「家族」がひとつの層ではないということです。結婚直後は保険の話が後回しになり、妊活中は検査の名前を取り違え、妊娠中は受診のタイミングに迷い、就学後は相談すべきか判断できない。
段階ごとに困りごとが入れ替わるからこそ、対象を切った瞬間に数字が立ちます。設計のコツは2つ。ひとつは条件を短く言い切ること。「入籍から5年未満」「一人目がいる」「端末を持ち帰っている」——ひと言で伝わる条件ほど、見出しでも効きます。
もうひとつは、絞った層をさらに割ること。不妊治療経験の有無で38.5%が67.8%に変わったように、差分こそが記事になります。自社の顧客は、いまどの段階にいますか。数字を出したあとに、自社の言葉でその意味づけまで示せているか。各事例の「発表企業の読み解き」は、そこを見るための欄です。