シニア層の購買心理をWebアンケートで取得し活用した広告代理店の事例
広告代理店E社様は、QiQUMOのセルフアンケートを活用して、クライアントへの広告施策提案を成功させました。
消費者から注目を集めるCM・ポスター・バナーなどのクリエイティブのアイデアが、広告提案の重要要素と思われがちですが、忘れてはいけないのが、ターゲットとなる消費者のインサイト(気持ち)です。
どんなにお金をかけたCMでも、驚きや笑いを与えるデザイン・キャッチコピーであっても、商品・サービスを利用して欲しい人が購買行動に移らなければ、それは優れた広告とはいえません。
では、どうやったらターゲットが行動に移す広告を企画できるのか。ポイントとなるのは、そもそも対象者たちがどのような考え・行動をするのか、現状を正しく把握することです。
広告代理店E社様は、ターゲット層の情報収集にWebアンケートを活用しました。
自社内に存在しないターゲットの心理・行動を把握するには
広告代理店E社様は、シニア向け商材に関する広告施策の提案を控えていました。
広告クリエイティブはもちろん、いつ、どのような媒体に、どのくらいの出稿が必要なのか、効果はどの程度見込めるのかまで、定量・定性の根拠を含めて提案が必要だったとのこと。
そこで選択したのが、QiQUMOを利用したWebアンケート。広告する商材のターゲット、つまりシニア層についてのデータ収集を実行することになりました。
対象商材について、シニア層がどのような認知をしているのか。商材を認知しているシニア層は、どのような経路で知ったのか。競合を含めた商材のなかで、何が購入の決め手となるのか。
いずれの情報についても、広告代理店の中に答えがないのも当然。同社の社員は若手が多く、平均年齢は30代前半。役職者や年長者には50代もいましたが、商材のターゲットとなるのはシニア層です。
同じように広告出稿主となるクライアント企業内にも、シニア層は存在しません。
商材を届けたい相手の思考や行動を正確に把握し、競合との違いや自社の優位性を分析することで、最適な広告施策の提案へとつながります。
ターゲット層だけに調査を実施し、必要十分な回答を取得するWebアンケート
E社様がWebアンケートによって明らかにしたかったのは、以下の項目です。
シニア層を購買対象とする商材Eとその競合商材について
- 商材群の存在を認知しているか(知っているか)
- 認知している回答者は、何がきっかけで知ったか
- 認知している回答者にとって、購買の決め手はなにか
- 認知していない回答者は、どのようなベネフィット(利点)があれば購買を検討するか
- 競合の商材と比較して、E社の強みは購買の決め手となるか
シニア層向けのアンケート事例を調べている方は、こちらの記事も参考にしてください。
シニア層の資産に関する調査
シニアのライフスタイルとSNS利用に関する調査
認知の有無や購買意思の有無については、Yes or Noの選択式の限定質問で対応し、商材への印象や購買の決め手についてはテキスト形式の拡大質問を実施。
Webアンケートに回答できる程度のリテラシーを保有するシニア層について、詳細な回答データを取得しました。
アンケート結果を活用しシニア層向けの広告プランを策定
広告代理店E社様は、QiQUMOのWebアンケートを利用することで、顧客へプレゼンテーションを実施するに十分な情報を得ることができたそうです。
広告する商材について、ターゲットとなるシニア層がどの程度の認知をしているのか。認知するに至った経路は何か。商品群に対してどのような印象を抱いているのか。購買の意思決定をする決め手はなにか。
また、商品群を認知していなかったターゲット層についても、「どのような経路で情報を提供すれば目に留まるのか」「いかなる利点を訴求すれば購買を検討するのか」といった情報データを取得することにも成功しました。
クライアントへのプレゼンにおいては、明確な根拠となるデータを存分に活用し、広告の出稿先やタイミング、適切な出稿量、購買の意思決定を左右する訴求内容までを提案できたとのこと。
一般的には400名からの回答(サンプル数)が得られれば、信頼性があると判断できるため、商品群を認知しているシニア層/認知していないシニア層のデータを十分に取得し、提案内容に盛り込みました。
広告代理店E社様は、自社だけでは想定することが難しいターゲットの認知・意識・行動について、大量の回答者を保有するQiQUMOのWebアンケートを活用。QiQUMOのWebアンケート調査は、541万人のアクティブパネルを対象に、1問10円(税抜)から定量調査が可能です。
アンケートの回答者属性は、年齢や性別、居住地などはもちろん、事前調査でよりターゲットをセグメントできます。対象条件に合う人を探し出すための事前アンケートを実施し、絞り込んだ対象に対して本調査を実施することが可能になります。
膨大なパネル数とターゲットの絞り込みによって、広告施策提案など、詳細なターゲット情報データが必要な場合でも、短期間・適正コストで必要数を手に入れることができるのです。